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2014年3月13日放送

災害対応型エネルギー供給システム提案見学会

東日本大震災から３年を迎えいざという時に役立ててもらおうと災害対応型エネルギーの供給システムの提案会がきょう（１３日・木曜日）、新穀町で開かれました。災害対応型エネルギーの供給システムは、災害時に電気、都市ガスなどのライフラインが寸断された場合でも、エネルギー供給を確保しようというもので迅速な避難所対応をすることができます。今回の提案は、遠野市と災害時における応急対策業務に関する協定を結んでいる岩手県高圧ガス保安協会遠野支部が市や社会福祉法人に対して行いました。はじめにマルヰ産業の取締役営業部長の五日市司さんが、災害時におけるＬＰガスの利便性などについて説明しました。この中で五日市さんは、ＬＰガスは個別供給ができるため東日本大震災発生後電力や都市ガスよりも早く復旧できたと話しました。また会場ではＬＰガス専用の炊き出しステーションが紹介されました。これは釜や鍋、コンロなどがセットになっていてＬＰガスを接続するだけで使用でき同時に５０人から１２０人分のご飯と汁物が調理できます。参加した人たちは、炊き出しステーションの性能などについて担当者から話しを聞きＬＰガスへの理解を深めていました。<岩手県高圧ガス保安協会遠野支部梅本悦司支部長インタ>遠野支部では、震災の教訓を生かし今後も災害への備えの重要性を訴えていくことにしているということです。

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