日本産婦人科医会の情報システム委員会とMEDIS-DC周産期医療IT委員会の合同委員会が、先週、金曜日、遠野市を会場に開かれました。日本産婦人科医会の情報システム委員会とMEDIS-DC周産期医療IT委員会は、産婦人科医療における電子化やネットワーク化に向け、Web版電子カルテの普及や重症の新生児、未熟児を治療する施設、いわゆるNICUのデータ共有などIT化による医療の構造改革の実現を目指すものです。先週金曜日、遠野健康福祉の里を会場に開かれた合同委員会には、日本産婦人科医会の寺尾俊彦会長をはじめ、委員会に属する各医療機関の産科医や国、県、市の関係者が出席しました。委員会では、今年度の事業計画の紹介や岩手県周産期医療IT計画の概要説明、また、「安産の里遠野」の実現に向けた遠野型助産院ネットワーク構想の紹介も行われました。終わりに、ある委員からは、｢医師不足が進む中、遠野市のようなモバイル健診のシステムを全国に普及させなければ」といった意見も出されるなど、今後の産婦人科医療のあり方について話された委員会になりました。