地域の産婦人科医療の現状について理解し、みんなで盛り上げていこうと、２日、土曜日、岩手県産婦人科医療フォーラムがたかむろ水光園で開かれました。このフォーラムは、県内の産婦人科医療、周産期医療の現状を知り、地域全体で今後の展望などについて考えてもらおうと開かれたもので、県内の医療関係者や保育士のほか、一般市民も含めておよそ７０人が参加しました。この「周産期」とは妊娠満２２週から生後１週未満までの期間で、妊娠後期から新生児早期までのお産にまつわる時期を一括し、産科・小児科双方からの総合的な医療体制が必要であることから、特に周産期医療と言われています。フォーラムでは始めに、産婦人科医療について、岩手医科大学産婦人科学講座の杉山徹教授が基調講演を行い、県内での産婦人科医療が現在どのような状況であるか、大学勤務医、開業医の現状などについて講演しました。つづいておこなわれたシンポジウムでは周産期医療についてみんなで考えようと、岩手医科大学の福島明宗准教授や遠野市助産院監督医で県立大船渡病院の小笠原敏浩副院長など４人をパネリストとして討論しました。パネリストの４人は、この周産期医療の現状や遠隔妊婦健診、安心して子どもを生み育てられる環境作りなどについて話し、参加者は地域の産婦人科、周産期医療について理解し、医療機関と行政、市民みんなが協力し合っていくことの必要性を学んでいました。